マイニング実験室

仮想通貨のマイニング実験用ブログ

【妄想】2017年12月の仮想通貨暴落の理由をひとつだけ邪推してみる【コラム】

仮想通貨について、2017年12月24日時点の妄想をはじめます(笑)

2017年12月17日:1BTC=19,286USD
2017年12月22日:1BTC=12,001USD

仮想通貨ビットコインが一時37%もの歴史的大暴落を記録しました。

2017年12月17日のBTC/USD相場

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2017年12月22日のBTC/USD相場

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ビットコインと相関のあるアルトコインも軒並み暴落。年末になぜ仮想通貨は暴落してしまったのか。いろんな妄想は湧き出てきますがひとつだけ邪推してみたいと思います。

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2017年1月1日のビットコイン相場

2017年1月1日の相場を振り返ってみると、

・1BTC=961.45USD

でした。

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1BTC=961.45USDが12月17日最高値では1BTC=19,286USDに、すなわちビットコインの価値が一時約20倍になりました。

その後暴落時でも1BTC=12,001USDが底となっており、それでも年始の相場に比べると約12.5倍です。

チャートを逆に見てみる

このチャートを逆に見るのが最近の私の趣味なのですが、1USDあたりのBTCの価値は以下のように変動します。

・1月1日 :1USD=約0.00104010BTC 
・12月17日:1USD=約0.00005185BTC(約95%下落!)
・12月22日:1USD=約0.00008333BTC(約92%下落!)

ビットコイン相場を逆に見ると米ドルの価値は2017年始から約92%~95%も下落したことになります。ヤバくね?(笑)

超富裕層の気持ちになってみる

世界の富裕層上位8人の資産と下位50%(36億7500万人)の資産はほぼ同額(48兆7000億円)と言われています。

Source:世界の富裕層上位8人の資産、下位50%と同額 :日本経済新聞

48兆7000億円の5%は2兆4350億円。8人で単純に割ると6兆875億円→3043億円なのでそれでも十分お金持ってますがこの下落率ってめちゃくちゃ恐怖ではないでしょうか。

脳内超富裕層「どうにかして仮想通貨を潰さなければ…。私のみ使えたお金に価値がなくなってしまう…。貧困層にお金が流れてしまったし…権力を奪われたらどうしよう…。」

中央銀行の気持ちになってみる

現行の『管理通貨制度』では、中央銀行が自由に上限なくお金を発行することができます。

Source:中央銀行 - Wikipedia

・中央銀行⇔市中の銀行⇔私たち
・中央銀行⇔国

といった具合にお金が貸し借りされていますが、基本的に上位の銀行からお金を借りた場合、借りた金額よりも多くのお金を返さなければなりません(元本+金利)。つまり中央銀行は勝手にお金を増やして貸して返してもらうだけで儲かるという仕組みですね。

なので、米ドルとか日本円とかを皆が使わなくなってしまうと中央銀行はお金を刷る魔法が意味なくなってしまいます。

脳内中央銀行の要人「なんとかして仮想通貨の流通を止めなければ…。我々が発行したお金を皆に『いらないっ!そんな意味のない紙切れをもらって働けるかっ!』って言われたら、打ち出の小槌が使えなくなってしまう…。」

国の気持ちになってみる

国は国債を皆(市中の銀行や証券会社、保険会社など)に買ってもらうことでお金を得ることができます。その得たお金で公共事業をやったり公務員(政治家、警察、消防士など)にお給料を支払ったりできます。国債とはいわば国の借金なので、国も借りた以上のお金を返さなければなりません。

Source:国債 - Wikipedia

中央銀行が直接買い取ることは原則できませんが(日本の場合、財政法第5条)、中央銀行が市中の銀行の国債を買い取ることはよく行われます(公開市場操作)。

脳内国の要人「今年も借金を返さないといけないけど皆お金使ってくれないから所得税も消費税もあんまりもらえないよ…。また借金(財政赤字)増えちゃう…。」

ここで閃きが起こる。

脳内国の要人「そうだ!仮想通貨をやっている人は今儲かってるから彼ら/彼女らから税金をもらえばいいんだ!」

国が個人からお金をもらう方法

何の因果か、仮想通貨を潰すことで意見が一致した超富裕層、中央銀行、国の三銃士。税金という形で徴収すればだれも文句は言うまい(ヒヒヒ)。

企業の会計年度は基本的に日本は4月から、米国は9月から、中国は1月からとなっていますが、個人の所得税の計算は以下の期間で行われます。

・日本:1月1日~12月31日
・米国:1月1日~12月31日
・中国:1月1日~12月31日

ビットコインは持っているだけでは所得税は発生しませんが、法定通貨(日本円)に戻した場合、利益が出たと判定できるので所得税という形でお金を徴収することができます。

つまり12月末にビットコインをたくさん盗んで売却して相場を暴落させれば、ビットコインを持っている個人があわててビットコインを売るので、所得税をたくさんゲットすることができます。やったね!

そして「ビットコインは暴落するから危ない」「税金をたくさん取られる」という認識が広がれば、無事元通り中央銀行の発行したお金(法定通貨)を皆が使うようになり、超富裕層は今までどおり持っている資産の価値が保たれるという訳です。めでたしめでたし。

おわりに

『お金』という概念は人の欲望をうまくデザインしており、2017年現在まで機能し続けていることは事実。経済発展とともに世界全体が豊かになりましたが、なぜか毎日が忙しい。終わりなき経済発展、幸福とは比例しない仕事の数々、一体人類は何を求めているのか。

2017年、仮想通貨という小惑星が法定通貨という惑星についに激突。一時1BTC=19,286USDとなるまで惑星を破壊・吸収しました。今後どちらが地球となり月となるかはきっとそれぞれの引力次第。もしくは一つの核にまとまることなく小惑星群(複数の経済圏)を形成するようになるかもしれません。どちらにせよ今より楽しい未来がくることを祈るばかりです。

※この記事に書かれていることは大体筆者の妄想なので数字とか仕組みの解説とかの細部に至っては結構適当です。エンタメとしてお楽しみください。